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遮熱塗料や断熱材を使った屋根リフォームは省エネ対策が可能なの?

2020年6月5日 公開

 

屋根のリフォームを行えば省エネ対策が可能なことをご存じですか。

「聞いたことはあるけど、費用が高いのでは?」
「特殊な塗料、材料を使うって聞いたけど、なんとなく不安」

大切な自宅のリフォームですから、いろいろ疑問がわいてきます。
この記事を読むことで下記のことがわかります。
 
 遮熱塗料、断熱材を使ったリフォームで光熱費が節約できる
 これからリフォームを検討するなら遮熱塗料、断熱材を使うべきか

それでは、この2つを重点的に解説していきます。
 
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遮熱塗料を使ったリフォームの効果について

遮熱塗料を使って外壁塗装を行うと、外部からの熱気、紫外線などをカットすることが可能です。
そもそも遮熱塗料とはどんなものなのかからご説明していきます。

遮熱塗料とは

遮熱塗料を外壁塗装に使うことで、太陽光を反射させて壁表面の温度上昇を抑えることができます。
一般的な塗料と比べて2~3%ほど価格が高くなる特徴もあります。

遮熱塗料を使うことのメリット

メリットには以下があります。
 
 壁表面への太陽の光を反射する働きがある
 室内の温度上昇を抑制できる
 エアコン温度を調整でき、光熱費を節約が可能
 遮熱塗料で塗り替えることで、建物自体も紫外線から守ることができる
 建物の耐用年数が長くなる
 
遮熱塗料を使うことで享受できるメリットは、壁表面を太陽の光から守る効果が室内の温度上昇を抑えることにつながり、光熱費をカットできることです。
塗料の価格は高くなりますが、十分に元はとれるでしょう。

室温の上昇を抑制することはエコにつながる

太陽光を反射して、室内の温度を1〜2℃下げることで空調の温度設定も低めですみます。
そうなると電力量の供給も抑えられ、二酸化炭素の排出も軽減できるでしょう。
 
1世帯あたりでは小さな抑制ですが、多数の世帯が遮熱塗料で屋根を塗装することで、日本全体、もっと広げれば全世界でヒートアイランド対策につながっていきます。

遮熱塗料にデメリットはあるのか

デメリットは1つだけで、塗料の価格が少し割高なところです。
 
また、遮熱塗料は扱いも少し知識が必要で、取扱業者も遮熱塗料を使った工事実績のある業者にしか卸しませんので、だれでも工事ができるわけでありません。
 
しかし、塗料の価格は光熱費を抑えられることで大したデメリットにはならないでしょう。
優良業者に工事を行ってもらえば、遮熱塗料に大きなデメリットはないと考えられます。

屋根に断熱材を使うことの効果

 

屋根に断熱材を使うことで、どのような効果がえられるのでしょうか。
 

 冬はあたたかく夏はすずしくといった快適な家の建設が可能
 普通に暮らしていても省エネルギー化で冷暖房費の節約が可能
 
快適な暮らしのみならず、冷暖房費を削減し、家計のサポートにも繋がります。

断熱材とは

断熱材と言われるものには、大きくわけて2種類あります。
 
1. 繊維系
2. 発泡プラスチック系
 
繊維系断熱材は、繊維の隙間に空気を保持することで断熱機能を発揮し、発泡プラスチック系は、気泡の中に閉じ込められた空気を保持することで断熱性を確保しているのです。
 
ただし、繊維系にはデメリットもあり、使われる繊維素材によっては気密性が低いために、保持したはずの空気が流れてしまって断熱性能を低くすることもあります。

高性能なプラスチック系断熱材とは?

【仕組みは「伝導」「対流」「輻射:ふくしゃ」】
熱は、プラスチック部分に伝導して、つぎにプラスチックの気泡内部では、対流していきます。
 
そして、聞きなれない言葉「輻射(ふくしゃ)」ですが、これは熱がプラスチックの気泡膜同士で伝わっていくことを表現しています。
 
気泡の径が小さくて、気泡膜が密である(気泡膜の数が増える)ほど、熱伝導は弱まっていきます。
つまり、細かい気泡で作られたプラスチック系断熱材は高性能と言えるでしょう。

断熱材を使うことのメリット

断熱材を使う大きなメリットは、室内の暑さ、寒さを解消して快適さを手に入れることができるところです。
 
光熱費がさがることによって二酸化炭素の排出量も低減されます。
コストだけでなく、エコな住宅を建築することができます。
 
遮熱塗料と断熱材の違いも解説していきます。
 
夏場にだけ活躍するのが遮熱塗料です。
遮熱塗料は、太陽光をカットして、屋根の表面温度が上昇するのを抑えて、夏場の冷房費を抑える効果があります。
 
断熱材は、断熱と気密の施工をすることで、夏の暑さや冬の寒さを防いでくれます。
また、屋根だけでなく、天井、壁、床、基礎などあらゆる箇所にも使えることから、その断熱・気密効果を上げて、高断熱・高気密の住宅を実現できるのです。
 
遮熱塗料は、屋根の表面、外壁など外側に塗布することになりますが、断熱材は、壁や屋根などの内部に施工しますから、より一層、断熱性や気密性が高まります。

断熱材を使うことのデメリット

遮熱塗料と同様で、工事を行う際に材料費が少し割高にはなります。
しかし、光熱費を抑えられて、建物自体を守ることになりますから、工事代金が高くても元を取ることができるでしょう。

遮熱塗料、断熱材を使った屋根リフォームは省エネ対策が可能

前項で、遮熱塗料と断熱材の特徴、メリット、デメリットをご説明してきて、デメリットは少ないとお伝えしました。
以下では、遮熱塗料と断熱材を使ってなぜ省エネ対策ができるのかを詳しく解説していきます。

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遮熱塗料、断熱材を屋根リフォームに使ってなぜ省エネができるのか?

どうして省エネ対策ができるのかは次の通りです。
 
 断熱により外部からの熱気をカットして空調の稼働率が下がる
 太陽光から建物を守るので家の耐用年数が延びる
 断熱材を使うことで気密性が保たれて寒さから解放される
 消費電力が下がるため二酸化炭素の排出量が低減できる
 
遮熱塗料と断熱材は住む人を快適にしますが、建物自体もガードして耐用年数を延ばす働きがあります。
これは長い目で見れば、二酸化炭素の排出低減につながり、新しく家を建てることで減少する森林不足の対策にもなるため、遮熱塗料や断熱材を使用した工事は地球に優しい取り組みだと言えます。

そもそも遮熱塗料と断熱材は同時に使えるのか

遮熱塗料と断熱材は同時に使えます。
むしろ使うことを推奨しています。
 
なぜなら、遮熱塗料は屋根や外壁などに使うことで、建物の外側をコーティングする働きがあり、断熱材は、屋根や天井、壁、床、基礎など内部に使用することで室内の温度を快適にしてくれるからです。
つまり、夏はすずしく、冬はあたたかくといった快適な住宅が実現するのです。
 

遮熱塗料、断熱材を同時に使うことで、建物の寿命を延ばすことができます。
材料費がかかってしまうかも知れませんが、長い目でみれば建物のメンテナンスの周期も長くなり、光熱費が安くなるでしょう。
 
また、遮熱塗料を扱える業者は、工法、材料のことを相当研究しています。
優良な業者に施工してもらうことで、より一層、建物の寿命も長くなるでしょう。
 
ヒートアイランド対策の一環としても、ひとりひとりがこのような遮熱塗料、断熱材をマイホームに使い地球温暖化防止という意識を高めていけると将来の子供や孫世代の負担が減ることでしょう。

遮熱塗料、断熱材を使った工事を行う時のポイント

遮熱塗料、断熱材を使った工事のデメリットは、材料費が高いことです。
ここでは、省エネにつながる工事をもっとお得に行う方法をお伝えします。

補助金が使えるか確認する

まず、どうすれば補助金を使って工事ができるのか、ポイントを5つご説明します。
 
1. 工事の着工前に申請すること
2. 遮熱塗料、断熱材を使った工事であること
3. 日ごろからきちんと納税しておくこと
4. 地方自治体が決めた業者で工事を行うこと
5. 必要書類をそろえて不備がないようにすること
 
上記を見て「簡単に申請できそう……」と思った人は多いのではないでしょうか。
3つめの「納税」は国民の義務ですから、ほぼ全員がおこなっていることでしょう。
 
遮熱塗料、断熱材を使った工事を行うなら、補助金はぜひとも申請してください。
省エネ工事は補助金の対象となるケースが多いです。
 
5つめの必要書類ですが、これは助成金工事を行ったことのある業者に依頼すればサポートしてもらうことが可能です。

火災保険が使えるか確認する

火災保険は、経年劣化による改修工事には適用できません。
しかし、風災(台風など)、水害、地震などの自然災害、または火事による建物損壊には、保険適用の可能性が高まります。
 
住宅火災保険では、火災、風災、落雷、雹(ひょう)、爆破に対応しています。
住宅総合保険では、上記の項目に加えて、水漏れや飛来物、落下物、外部からの衝突に対応しているでしょう。
 
プランによっては、洪水などの床上浸水に対応している保険もあります。
加入時に十分確認しておきましょう。
すでに加入済みの保険に関しても約款や保険会社の担当者へ確認しておいてください。
 
災害にあい、建物の修復工事を行う際は、遮熱塗料、断熱材を使った工法にしておくことで、耐用年数が延びて、以後の災害に備えた建て替えが可能となるでしょう。

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補助金や火災保険を使って省エネリフォームをしよう!

前項で説明しましたが、助成金を使う、また火災保険を適用させて工事を行うには、それらの申請に対応できる業者を見つけることが大切です。業者を選定できれば補助金、保険金の申請をスムーズに完了させることができます。
また自然災害の被害状況によっては、保険申請と補助金申請が行える可能性もあります。
 
補助金を使った工事を行う場合は、指定業者に依頼することが必要になりますから、まず対応できる業者は地域に複数、存在するでしょうから、相見積もりをとり良心的な価格で対応してくれて、申請業務に慣れた業者を探すことをお勧めします。